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Gmailのスマート機能とプライバシー 【無効にしてもよい】

インターネット小話スマホ基礎

Gmailを開くと、いきなり個人データの使用範囲について、選択する画面が表示されました(2021年3月22日)。

結論から言うと、「無効・利用しない」を選択して構いません。

ポイント
  • 「スマート機能とパーソナライズ」は、Googleがメールのやり取りなどを見て、自動で分類や予定の登録などをしてくれる機能。
  • これまで勝手にオンになっていた機能だったが、個人データ保護のためにオフにできるようになった。
  • 放置した場合は、2021年6月1日からは自動で 無効 になる。
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Gmailに表示された2つの確認

メールのやり取りなどをもとに、いろいろな自動処理をする2つの機能について、有効・無効を確認しています。

  • スマート機能によるデータ使用
  • Googleサービスをパーソナライズ

チェックをつけて、「次へ」「完了」と進むと、スマート機能の設定は完了です。

スマート機能の設定を保存しました。

これらの設定は Gmail の設定でいつでも変更できます。

[設定]

わたしはとりあえず「オフ」にしました。

スマート機能でメールを自動処理

それぞれの機能の意味を確認してみましょう。

1つ目は、「Gmail、Chat、Meet のスマート機能によるデータの使用」の許可です。

「スマート機能」が不要な場合は、「スマート機能を無効にする」を選択すれば構いません。

「スマート機能」を有効にすると、Google は Gmailのメール内容を認識して、便利な自動処理を提供します。

Gmailのスマート機能
  • メール受信時、
    • メール内容から自動で分類する。
    • 重要なメールを判断して、優先を通知する。
  • メール検索時、検索候補を表示する。
  • メール作成時、文章の続きの候補を自動生成する。
  • メール閲覧時、概要カードを表示する。

便利ですが、メール内容をシステムが認識することに、抵抗感がある場合もありますね。

実は この「スマート機能」は、以前からありました。しかし、近年よりプライバシーが重視されるようになり、ユーザーが使用するかどうかを選択するように変わったのです。

Googleのパーソナライズ

もう一つはGoogleサービスの「パーソナライズ」です。

Googleサービスのパーソナライズ
Googleサービスのパーソナライズ

パーソナライズ(Personalize)」とは、「それぞれの個人向けにする」という意味です。

これは、メール内容をもとに、
・請求書のメールから、Googleアシスタントが期日を通知したり、
・予約のメールから、Googleマップに予約したレストランの情報を追加したり、
ということができます。

自分で、いちいちリマインダーやマップに登録する手間が省けることになりますが、勝手に登録されるはイヤという人もいると思います。

自分でGmail 設定を変更する

「スマートな機能とパーソナライズ」の設定は、ウェブのGoogleアカウントにログインするか、Gmailアプリの設定から変更できます。

スマートフォンのGmailアプリから設定を変更してみます。

Gmailアプリのメニューから「設定」、利用しているアカウントを選択します。

下にスクロールすると[スマートな機能とパーソナライズ]、[他の Google サービスのスマート機能とパーソナライズ]のチェック項目があるので、オフにします。

「2021年6月1日までに、Gmail、Google Chat、Google Meet の情報をどのように使用および他サービスと連携するかをお選びください」というメールが届いた

ちなみに、Gmailアドレスを持っているものの、有効・無効を選択していないままだと、Googleからメールが届きます(2021年4月ごろ)。

件名:2021年6月1日までに、Gmail、Google Chat、Google Meet の情報をどのように使用および他サービスと連携するかをお選びください

お客様はGmail、Chat、Meet、およびその他の Google サービスでご自身の情報をどのように使用するか選択することができます。

(中略)

必要なご対応

2021年6月1日以降も上記のような機能を引き続きご利用になる場合は、Gmailの設定でこれらの機能を有効にしておく必要があります。

メール内容を読むと、「スマートな機能とパーソナライズ」の設定を選択していない場合は、自動的に無効になるようです。

これまでは、Gmailの既定(デフォルト)の設定では、「スマート機能とパーソナライズ」は「有効」だったわけですが、今後 2021年6月1日からは、「無効」が既定になるわけです。

つまり、プライバシーが気になる人は、放っておいても6月1日に無効になります。

Gmailは自動分析の対象に含まれるのか?(2020年利用規約を読む)

Gmailって中身を読まれているの?

現在(2021年5月時点)のGmailのヘルプによると、広告表示のために、Gmailの内容を勝手に見ることはありません。

出典:Gmail におけるプライバシーの保護と管理 – Gmail ヘルプ

広告を表示するために、Google が Gmail のメッセージを詳しく調べたり読み取ったりすることはありません

(中略)

個人の Google アカウントを使用して Gmail で [プロモーション] タブまたは [ソーシャル] タブを開くと、ユーザーに関連する有用と思われる広告が選択されて表示されます。Gmail のカスタマイズされた広告を選択して表示するプロセスは、完全に自動化されています。ユーザーが Google にログインしているときのオンライン アクティビティに基づいて広告が表示されますが、広告を表示するために Google がメールの内容を操作することはありません

Gmail におけるプライバシーの保護と管理 – Gmail ヘルプ

Google がメールの内容を操作することはありません」というのが、分析対象として処理しないことを指しているようです。

Googleの過去の利用規約を確認すると、2017年10月25日版までは、メールも分析の対象になっていました。

本サービス内のユーザーのコンテンツ

(中略)

Google の自動化されたシステムはユーザーのコンテンツ(メールを含む)を分析して、関連性の高い機能をユーザーに個別に提供します。このような機能には、カスタマイズされた検索結果、カスタマイズされた広告、スパムとマルウェアの検出などがあります。この分析はコンテンツが送信、受信、および保存されたときに発生します。

Google 利用規約(2017年10月25日) – ポリシーと規約 – Google

しかし、2020年3月30日に利用規約が変更され、この表記は変更されています。

最新の規約(2020年3月)から、メール内容が含まれる「ユーザーのコンテンツ」に関わる部分を見てみます。

ユーザーのコンテンツに対する使用許可

Google の一部のサービスは、ユーザーのコンテンツをユーザー自身がアップロード、保存、送信、受信、共有できるように設計されています。ユーザーは、Google サービスにコンテンツを提供する義務を負うものではなく、提供したいコンテンツを自由に選ぶことができます

(中略)

ライセンス

(中略)

ユーザーの知的所有権により Google によるユーザーのコンテンツの使用が制限される場合、Google はユーザーから使用許可を得る必要があります。ユーザーは、このライセンスを通じて Google に使用許可を与えるものとします。

(中略)

このライセンスは、ユーザーの知的所有権のみを対象としており、ユーザーのプライバシーの権利には影響しません

(中略)

このライセンスは、以下の目的に限定して適用されます。

サービスを運営し改善するため。つまり、サービスを設計どおりに機能させ、新しい機能や機能性を作成することを可能にするために適用されます。これには、自動化されたシステムやアルゴリズムを使用してユーザーのコンテンツを分析することも含まれます。
スパム、不正なソフトウェア、および違法なコンテンツを検出するため
データのパターンを認識するため(たとえば、関連する写真をまとめることを目的に、Google フォトで新しいアルバムを提案するタイミングを判断するため)
おすすめ情報を表示する、カスタマイズした検索結果やコンテンツ、広告などを表示するといった目的で、Google のサービスを個々のユーザーに合わせてカスタマイズするため(広告のカスタマイズについては、広告設定で変更またはオフにできます)

この分析はコンテンツが送信、受信、および保存されたときに発生します。

Google 利用規約 – ポリシーと規約 – Google

ただし、Googleの「変更の概要 – ポリシーと規約 – Google」によると、「Google がユーザーのコンテンツを使用する方法は変更していません」と記載されています。

ユーザーのコンテンツに対する使用許可
このセクションでは、ユーザーが Google のサービスを使用してコンテンツを共有することを選択した場合に、ユーザーが Google に付与する権限(またはライセンス)の範囲を定義しています。

ライセンスについて簡単に理解できるよう、構造や言葉を平易にして例を追加しました。なお、Google がユーザーのコンテンツを使用する方法は変更していません。また、追加の権限を求めてはいません。
ライセンスをより正確にしました。たとえば、Google がユーザーのコンテンツを(公開)表示するのは、ユーザーがそれを他の人に公開するように設定している場合のみとすることを明確にし、そのライセンスの期間も明確にしました。
ライセンスの対象とならないものも明確にしました。たとえば、ライセンスはユーザーのプライバシー権には影響しません。

変更の概要 – ポリシーと規約 – Google

ややこしいですね。

メール内容の分析の用途は2つですが、どちらも無効にできるようになったことになります。

2020年3月30日のGoogleの利用規約変更
  • パーソナライズ広告表示
    → メール内容を利用しない
  • スマート機能・パーソナライズ
    → ユーザーが選択できる

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